日本電気（本社：東京都港区、以下、ＮＥＣ）、住友電気工業（本社：大阪市中央区、以下、住友電工）、ＯＣＣ（本社：横浜市）は10月４日、共同で通信しやすい海底ケーブルを新たに開発したと発表した。現行のケーブルは一般的に、信号の通り道となる伝送路が１本のところ、同じ太さに４本を設けることに成功、非結合型マルチコアファイバとした。４本の経路がある海底ケーブルは世界初としている。経路が増えると通信できる情報量を増やせる。世界的な通信量の増加に対応できる製品として普及を目指す。
ＮＥＣは海底ケーブルで世界有数のシェアを待つ。2008年に海底ケーブル製造を手掛けるＯＣＣ（所在地：横浜市）の経営権を取得しており、現在は75％を出資している。住友電工もＯＣＣの株式の25％を保有しており、共同で新たなケーブルの開発を進めてきた。
近い将来の５Ｇの普及に伴い、国際通信の回線需要は2020年～2026年で年率30～40％伸長すると予想されるなど、国際的なデータ流通量は、今後も継続的な増大が予想される。こうした需要に応えるため、大容量・高速な通信を実現する海底ケーブルの大容量化に向け、ケーブルの外径を変えずに伝送容量を拡大する空間分割多重技術の開発が進められている。その一つとして、１本のファイバーケーブルに光伝送路マルチコアファイバケーブルは、国際データ通信網の拡充に貢献することが期待されている。