東京工業大学、東京大学、山形大学などの研究グループは１月７日、性能が低下した全固体電池を加熱処理で大幅に向上させる新たな技術を開発したと発表した。
同グループは、全固体電池の固体電解質と電極が形成する界面の抵抗が、大気中の水蒸気によって大きく増加し、電池性能を低下させることを発見。さらに増大した界面抵抗は加熱処理を行うことによって1/10以下に低減し、大気や水蒸気に全く曝露せずに作製した電池と同等の抵抗に改善できることを実証した。つまり、全固体電池の低下した性能を、加熱処理だけで大幅に向上させる技術を開発した。
高速な充電や高い安全性が期待される全固体電池は、リチウムイオン電池の代替に向けて活発な研究が行われている。しかし、固体電解質と電極が接する界面抵抗が大きく、充電に要する時間がリチウムイオン電池より長くなることが課題だった。今回の成果は、全固体電池の実用化に向け、大きく貢献するとみられる。この研究成果は2022年１月６日（米国時間）に米国化学会誌「ACS Applied Materials&Interfaces」にArticleとして掲載された。
「アジア-社会」カテゴリーアーカイブ
経産省 CO2由来燃料の開発支援 脱炭素へ最大1,535億円配分
四国で世界初 12/25から鉄道・バスの二刀流 DMW運行開始
道路と線路の両方を走行する世界初の乗り物「ＤＭＷ（デュアル・モード・ビークル）」が12月25日、四国で運行を開始した。徳島県と高知県を結ぶルートの沿線自治体などが出資する第三セクター、阿佐海岸鉄道（所在地：徳島県海陽町）が運営する。
マイクロバスを改造したＤＭＷは、ゴムタイヤと鉄の車輪を備えている。四国南部の海沿いにある徳島県海陽町と高知県東洋町をつなぐ約15ｋｍを35分で走行する。このうち10ｋｍは線路を走る。バスと鉄道の切り替え時は、15秒ほどで車両が浮き沈みして代謝と車輪が交代する。１台の定員は20人余り。乗車はネット予約が原則で、始発から終点までの片道料金は800円。
このＤＭＷは過疎地を含む地域の移動手段となるだけでなく、四国観光の起爆剤としての役割も担っている。
マレーシアで洪水 ホンダ,パナソニック,ダイハツ工場に影響
東工大とJST プラスチックを肥料に変換するリサイクルＳ開発
ベトナム国鉄 JR東日本の中古気動車を輸入 無償譲渡
米国のコロナ死者60万人超す 感染者累計3,348万人
米国のジョンズ・ホプキンス大学のまとめによると、新型コロナウイルス感染による米国での死者が現地時間の６月15日、60万人を突破した。ワクチン接種者の増加により、感染拡大は鈍化しているものの、感染者数3,348万人とともにいぜんとして世界最多の数値となっている。
原発燃料棒破損が原因 放射性濃度上昇で中国当局が発表
中国広東省の台山原発から放射性希ガスが大気中に放出されたと報じられた問題で、中国生態環境省は６月16日、台山原発１号機の燃料棒の破損により冷却材中の放射性物質濃度が上昇したと発表した技術的基準は満たしているとしている。
「五輪大会中 宣言再発令の恐れ」感染研が試算公表
国立感染症研究所は６月16日、新型コロナウイルスの感染力が強いとされるインドで確認された「L452R」変異株の影響が小さかったとしても、東京オリンピック・パラリンピック期間中の７月後半から８月前半に緊急事態宣言の再発令が必要となる可能性があるとの試算を公表した。L452R変異株の影響が大きい場合、最速で７月前半の再発令の見通しも示した。
新型コロナの感染対策を厚生労働省に助言する専門家組織「アドバイザリーボード」（座長：脇田隆字・国立感染症研究所長）の会合で報告された。６月20日で東京都の緊急事態宣言が解除されることを前提に、五輪開催に伴う人手の増加やワクチン接種の進み具合、L452R変異株の感染力などを基に複数のパターンを試算した。
９都道府県の宣言解除了承 10都道府県7/11までまん延防止へ
日本政府は６月17日、新型コロナウイルス対策の基本的対処方針分科会で、10都道府県で発令中の緊急事態宣言について、沖縄を除く９都道府県は20日までで解除する方針を諮問し、了承された。うち北海道、東京、大阪、京都、兵庫、愛知、福岡の７都道府県は21日から「まん延防止等重点措置」へ移行し、沖縄の宣言延長とともに３週間後の７月11日を期限とする。広島、岡山両県はまん延防止措置には移行せず、６月20日で全面解除する。
現在、まん延防止措置を適用している千葉、神奈川、埼玉３県については７月11日まで延長。岐阜、三重両県は６月20日の期限で解除する。
この結果、６月21日～７月11日の間、緊急事態宣言発令は沖縄１県、まん延防止措置の適用は10都道府県となる。