EV普及のカギは切り札「全固体電池」の開発・実用化

2022年は電気自動車(EV)の次世代電池と目される「全固体電池」の開発競争が激化し、国内外の大手自動車メーカー各社はEV普及の切り札として実用化を急いでいる。すでに欧米の主要メーカーはじめトヨタ自動車や日産自動車は、全固体電池の具体的な投入時期を表明、開発に取り組んでいる。果たして、どこが実用化1番乗りするのか?
全固体電池は現行のリチウムイオン電池の約2倍の容量を蓄えることができ、ガソリン車と比べたEVの弱点である航続距離の短さ、充電時間の長さ、電池の経年劣化を解消する次世代電池と期待されている。
トヨタは2020年8月から全固体電池を搭載した試作車で公道を走ってデータを取得しており、2020年代前半にまずハイブリッド車(HV)に採用する予定だ。HVで課題を克服した後、EVにも採用する方針。日産は2028年の市場投入を目指し、2024年には横浜工場内にパイロット生産ラインの導入を計画している。充電時間は現在のリチウムイオン電池に比べ3分の1に短縮することが目標としている。
海外勢では最も開発が進んでいるとみられる独フォルクスワーゲン(VW)は、2025年以降に搭載車を販売すると表明している。メルセデス・ベンツは、全固体電池を開発する台湾の輝能科技有限公司に出資、共同開発すると発表した。早期の実用化につなげたい考えだ。