慶応大や名古屋大発ベンチャー企業、Craif(クライフ)などのチームは、尿に含まれる微小物質・マイクロRNAのデータをAI（人工知能）で解析することで、膵臓（すいぞう）がんを高い精度で検出できたとする研究成果を国際医学誌に発表した。
患者からの尿かどうかを伏せて検証させると、77.8％の確率でがんを見つけることができ、がんではない人を正しく判定する確率は95.7％だった。
マイクロRNAは遺伝物質の断片で、がん細胞があると種類や濃度が変わる。研究チームは、膵臓がん患者と健康な人計462人の尿から抽出したマイクロRNAの違いをAIに学習・解析させた。

JR東海と積水化学工業は12月18日、ペロブスカイト太陽電池を搭載した防音壁の共同開発を進めることで契約を結んだと発表した。これは日当たりが良く、東海道新幹線沿線に設置されている防音壁に、薄くて軽量で、柔軟なフィルム型ペロブスカイト太陽電池を搭載しようというもので、今回試作機を開発した。今後実用化に向けてJR東海の小牧研究施設等で実証実験を行う。

政府の生命倫理専門調査会は12月16日、人のiPS細胞（人工多能性幹細胞）やES細胞（胚性幹細胞）などからつくった精子と卵子を受精させる研究を条件付きで認める方針を決めた。この研究は現在、国の指針で禁止されているが、調査会は培養期間を14日までとするなど等など条件を定め、指針改定に向けた報告書をまとめる。
近年、マウスのiPS細胞由来の精子と卵子から別のマウスが誕生するなど研究が急速に進展。人でも応用される可能性が高まったとして、調査会が議論を本格化させているもの。

厚生労働省の専門部会は12月16日、iPS細胞（人工多能性幹細胞）からつくった網膜の細胞を目の病気の患者に移植する神戸市立神戸アイセンター病院の臨床研究計画について、計画内容をおおむね了承した。同病院は早ければ2025年１月にも、入院費など一部に公的医療保険が適用される「先進医療」として厚労省に申請する。

国際宇宙ステーション（ISS）の日本の実験棟「きぼう」から12月９日夜、世界初の木造小型人工衛星が宇宙へ放出された。京都大学と住友林業が開発この人工衛星には国産木材が使われ、宇宙空間で将来、木材が利用できるかを調べる予定だったが、京大関係者によると、地上との通信ができておらず、地球を周回する衛星からの電波の受信を引き続き試みているという。
衛星は10センチ角（重さ約１kg）で、ネジや接着剤を使わずに木材を組み上げる日本の伝統技法が使われている。ラテン語の「リグノ」（木材）と、人工衛星を意味する「サテライト」を組み合わせて「リグノサット」と命名されている。

政府が2025年３月にも、東北大学（本部所在地：宮城県仙台市）に新設の核燃料棒の研究拠点を新設することが分かった。新型の核燃料棒は現行の核燃料棒に比べて耐熱性に優れており、水素爆発や炉心溶融（メルトダウン）など重大事故の発生・拡大を抑え、原子力発電所の安全性向上に役立つ。政府はエネルギー安全保障の観点から、核燃料棒の国産化を重視している。新型核燃料棒の開発は米国はじめ、中国、ロシア、韓国などがしのぎを削っている。

出光興産（本社：東京都千代田区）、大林組（本社：東京都港区）、松林（本社：京都府宮津市）の３社は12月10日、大林組は建設現場で使用する油圧ショベル等建設機械および発電機向け燃料として、軽油代替で高いCO2削減効果のあるバイオ燃料「出光リニューアブルディーゼル」（以下、IRD）を使用する実証実験を11月中旬から開始したと発表した。出光興産はこの実証結果を踏まえ、2025年初から新商品としてIRDを販売開始する予定。IRDは、植物由来の廃食油などを原料として製造されるバイオ燃料。

太陽誘電（本社：東京都中央区）は12月９日、東北大学と共同で燃料電池などの高温エネルギー変換機器の研究を始めたと発表した。水素と酸素で発電し二酸化炭素（CO2）を排出せず、発電効率が高い固体酸化物形燃料電池（SOFC）などが対象。10月1日に共同研究部門をすでに立ち上げており、早期の社会実装に向け、積層セラミックコンデンサー（MLCC）で培った太陽誘電の製造技術と、東北大の解析技術を使い開発スピードを加速する。研究期間は2027年９月までの３年間。

広島だ病院と九州大発の医療ベンチャー、サイフューズ社（所在地：東京都）は12月５日、歯周炎で失った骨などの組織を再生させる移植用材料を開発したと発表した。同社はバイオ３Dプリンターを使って細胞塊を積み重ね、約５ミリ角の移植用材料を作製することに成功。歯周組織を欠損させたラットに移植し、約１カ月で骨や靭帯などが形成されたことを確認したという。今後、人での臨床研究を計画している。

KDDI（本社：東京都千代田区）は12月６日、ドローン、配送ロボット、自動運転車を組み合わせた全自動の配送技術を2030年に実用化すると発表した。異なる機械をまとめて一体制御するシステムを開発、駆使することで実現する。
同日、千葉県君津市内でドローンや配送ロボットなどを一体的に運用する制御システムの実証実験に成功した。実験には高精度地図を手掛けるアイサンテクノロジー（本社：名古屋市）や自動運転技術開発のティアフォー（本社：名古屋市）、KDDIスマートドローン（本社：東京都千代田区）、KDDI研究所（本社：埼玉県ふじみ野市）などが参加した。