iPS細胞でパーキンソン病治療 厚労省に承認申請

住友ファーマ（本社：大阪市）と京都大学のグループは８月５日、iPS細胞を使ったパーキンソン病の治療で、厚生労働省に製造・販売の承認申請を行ったと発表した。パーキンソン病は、神経の伝達物質をつくる脳の細胞が失われて手足が震えたり、体がこわばったりする難病。
グループは、パーキンソン病の患者の脳にiPS細胞からつくった細胞を移植する治療の開発を進めてきた。これまで行った患者７人を対象にした治療では、一部で運動機能の改善がみられるなど、治療の安全性と有効性が確認できたとしている。