Ｇ７（主要７カ国）サミットは、いつからトランプ米大統領の顔色をうかがう、”おもてなし”会合（？）になったのか。
６月15〜17日の３日間、フランス・エビアンで開かれたＧ７首脳会議は、今回の議長・ホスト国、フランスのマクロン大統領がトランプ氏に話し掛け、孤立感を抱かせることのないように、機嫌を損じることのないよう、和やかなムードづくりをしているように見えた。また、マクロン氏はトランプ氏だけをヴェルサイユう宮殿に招くなど、様々にトランプ氏に配慮していた。
しかし、こうしたトランプ氏に対する配慮、少しやり過ぎではないのか？違和感を覚えた人は多かったのではないか。何もマクロン氏だけを非難しているのではない。Ｇ７とは本来、経済、社会を含めた世界情勢について、情報、認識を共有し、課題について対応策を講じることを論じ合う首脳会合ではなかったのか。
前回のカナダでのＧ７サミットでは、何が気に入らなかったのかは分からないが、トランプ氏が会期の途中で帰国してしまい、Ｇ７としての包括的な首脳宣言を採択できなかった経緯がある。
今回も米国・イラン戦闘後の初会合であることから、会合が始まる数日前には包括的な首脳宣言の取りまとめが困難と判断し、包括的首脳宣言は２回続けて見送った。英国やドイツ、フランス、イタリアなどが米・イ戦そのものに国際法の観点から「異」を唱えていたのだから、トランプ氏にはとても寄り添えないわけだ。
ただ、だからといってＧ７サミットそのものを、大きく変容したままにしておいて良いわけはない。