九州大学などの研究グループは、アルツハイマー型認知症について、男性ホルモン「テストステロン」が脳内の免疫細胞に作用し、発症を抑える効果を持つことが分かったと発表した。研究論文が科学誌「アドバンスド・サイエンス」に掲載された。
グループは老廃物を分解する脳内の免疫細胞「ミクログリア」とテストステロンの関係性に着目。アルツハイマー病患者やマウスから採取した脳組織などを解析した。その結果、テストステロンがミクログリアの分解機能を活性化して、たんぱく質の蓄積を抑え、その働きは女性より男性の方が活発であると結論付けた。
アルツハイマー病は脳でつくられるたんぱく質が分解されず、過剰に蓄積されることで病状が進むとされ、認知症の原因で最も多い。患者の３分の２を女性が占める一方、なぜ男女で発症率に差があるのか分かっていない。

日本製紙（本社：東京都千代田区）は４月22日、木質由来の極細繊維、セルロースナノファイバー（CNF）を使用した蓄電部材を開発したと発表した。レアメタルや有機溶媒を使用しないため、材料の安定調達や製造時の二酸化炭素（CO2）削減に役立つ。
シート状にしたCNFを電極で挟み直接蓄電する。パルプを化学処理することで、従来10ナノメートル（ナノは10億分の１）あった繊維幅を、２〜４ナノメートルほどまで薄くし電気抵抗を減らした。実用化に向けた性能評価を進め、2030年までにウエアラブル端末や小型のIoTセンサーなどへの適用を目指す。

富士通と国立研究開発法人 理化学研究所は４月22日、新たに開発した高密度実装技術により世界最大級となる256量子ビット超伝導量子コンピュータを開発したと発表した。両者はこの最先端量子コンピュータを、ハイブリッド量子コンピューティングプラットフォームを通じて、2025年中第一四半期中に企業や研究機関に向けて提供を開始する。
ハイブリッドプラットフォームの計算能力が64量子ビットから256量子ビットへ４倍に拡大したことにより、利用者は従来よりも大きな分子の解析はじめ、様々な実証実験が容易になる。

大阪大学などの研究グループは、人の細胞から本物と同じような内部構造を持つ0.5ミリほどの大きさの「ミニ肝臓」をつくり出すことに成功したと発表した。同グループの研究論文が科学誌「ネイチャー」に掲載された。
iPS細胞から肝臓の細胞を作製し、ビリルビンなど肝臓の働きに関わる物質を混ぜるなどして培養したところ、肝臓の細胞が３つの」層をつくって固まり、0.5ミリほどの大きさの立体的なミニ肝臓ができたという。
内部の３つの層は栄養分の合成や分解などそれぞれ別の役割を担っていて、このミニ肝臓を重い肝不全のラットに移植する実験では、１カ月後の生存率が50％余りとなり、３層構造ではないものを移植した場合と比べて高かったという。３層構造を実現したミニ肝臓は本物の肝臓のすべての機能を補うことができる可能性があり、様々な応用が期待される。

京都大病院は４月16日、人のiPS細胞（人工多能性幹細胞）からつくった神経細胞をパーキンソン病の50〜69歳の患者男女７人の脳に移植した治験結果を発表した。このうち６人で治療効果を調べたところ、４人で症状の改善がみられ、介助が要らなくなった人もいた。この結果を踏まえ、今回の治験に協力した住友ファーマなどは、年度内にも国に細胞製品の製造販売について承認申請する見通しだ。
パーキンソン病は、脳内で運動の調節に関わる物質ドーパミンをつくる神経細胞が減少して発症する難病。手の震えや歩行困難になったりする。根本的な治療法はなく、ドーパミンの分泌を促す薬で症状は抑えられるが、進行を止めるのは難しいとされる。国内患者数は推計29万人、世界では1,000万人を超える。50歳以上で発症することが多い。

関西医科大学（本部所在地：大阪府枚方市）と島津製作所（本社：京都市中京区）は４月15日、光免疫療法の治療効果を可視化するための臨床研究を開始すると発表した。研究では、切除不能な局所進行または局所再発が見られる頭頸部がん患者を対象として、光免疫療法の術前・術中・術後の正確な診断、手技、評価の実現性の検証などを実施する。研究期間は2025年４月１日〜2027年９月30日まで。
光免疫療法は、がん細胞に特異的に結合する抗体と光感受性色素（IR700）を組み合わせた薬剤の投与後、がんに対してレーザー光を当てることで細胞死を引き起こす、がんの新しい治療法。

京都大学附属病院は４月14日、iPS細胞（人工多能性幹細胞）を使って重い１型糖尿病を治療する治験で、国内初となる１例目の手術を行ったと発表した。手術は２月、京大病院で40歳代女性に行われ、移植細胞からインスリンが出ていることが確認された。患者はすでに退院したという。治験の対象は20〜64歳の重篤な患者３人。移植する細胞数は２，３例目で段階的に増やす予定。
この病気は10〜15歳の発祥が目立ち、患者は国内に推定10万〜14万人。通常、毎日数回のインスリン注射が必要だ。重篤な患者が血糖値をうまくコントロールできなければ、低血糖になって意識を失い、死亡する危険性もある。自己注射に代わる治療法が求められており、代替治療の確率への期待が高まりそうだ。

大阪大学発ベンチャー企業、クオリプス（本社：東京）は４月８日、iPS細胞（人工多能性幹細胞）から心臓の筋肉（心筋）の細胞シートをつくって心臓病の患者に移植する治療に使う、同シートの製造販売承認を厚生労働省に申請した。対象となるのは、心筋梗塞などで心臓の動きが悪くなる「虚血性心筋症」の患者の治療。悪化すると心臓移植などが必要になるが、国内では臓器提供者が少ない現状がある。
同シートの移植を受けた８人全員で安全性を確認。社会復帰も果たしているという。iPS細胞を使った医療用製品の承認申請は世界初とみられる。なお、同社が作製したiPS細胞由来の心筋細胞のシートは、13日開幕の大阪・関西万博で展示される。

東京大学の山口和也教授らは、安価なニッケルを使い、ベンゼン環を持つ有機分子と水素を同時につくる触媒を開発した。これまでは高価なパラジウムが必要だった。この成果は、英科学誌『ネイチャー・コミュニケーションズ』に掲載された。
研究チームは、酸化セリウムとニッケルの微粒子からなる固体の触媒を開発した。開発した触媒を使った反応で、原料として使える物質は45種類以上見つかった。
ベンゼン環を持つ有機分子は医薬品などの原料として、水素は燃料として使えると期待される。