住友重機械工業（本社：東京都品川区）は８月18日、次世代の太陽電池として期待されるペロブスカイト太陽電池に欠かせない「電子輸送層」と呼ばれる極薄の膜を安価な材料を用いて環境負荷の少ないプロセスで形成する新規技術の開発に成功したと発表した。
同社独自技術の「反応性プラズマ蒸着法（RPD法）」を用いることで、ペロブスカイト太陽電池の電子輸送層に適する酸化スズ（SnO2）のみの膜を形成する新技術の開発に成功した。

量子科学技術研究開発機構と都立大などは８月８日、筋肉の衰え（フレイル）予防に向け、日常動作や時給的活動に重要な”遅筋”培養筋肉の作製に成功したと発表した。これにより、薬剤や治療法の研究開発を加速し、健康長寿社会の実現に貢献していく。
遅筋が衰えると、姿勢の維持や長時間の活動が難しくなり、生活の質（QOL）が低下する。また、スポーツや転倒による遅筋の損傷も自立した生活を困難にする。

大阪メトロは８月７日、「空飛ぶクルマ」のデモ飛行見学会を９月15日から大阪港のポート（発着場）で開催すると発表した。見学会は７日間にわたって１日２回開催し、募集人員は各回先着100人。
スカイドライブ（本社：愛知県豊田市）が開発した、３人乗りの機体「SKYDRIVE」が会場周辺を数分間飛行する。大阪メトロとスカイオドライブは、2028年をめどに大阪市東部の森之宮エリアで空飛ぶクルマの乗車サービスを始める計画。

住友ファーマ（本社：大阪市）と京都大学のグループは８月５日、iPS細胞を使ったパーキンソン病の治療で、厚生労働省に製造・販売の承認申請を行ったと発表した。パーキンソン病は、神経の伝達物質をつくる脳の細胞が失われて手足が震えたり、体がこわばったりする難病。
グループは、パーキンソン病の患者の脳にiPS細胞からつくった細胞を移植する治療の開発を進めてきた。これまで行った患者７人を対象にした治療では、一部で運動機能の改善がみられるなど、治療の安全性と有効性が確認できたとしている。

政府の生命倫理専門調査会は７月24日、不妊症や遺伝性疾患の研究に限定して、人のiPS細胞（人工多能性幹細胞）などからつくった卵子や精子による受精卵の作製を認める報告書を大筋で取りまとめた。培養期間は通常の受精卵研究と同様、最大14日まで。ただ、人や動物の子宮への移植は禁止する。政府はこの報告書に基づき、関連指針の改正などを検討する方針。

手術支援ロボット「ダビンチ」の最新モデル「ダビンチ５」が日本に導入され７月22日、大阪の病院などで国内で初めての手術が行われた。
米国企業が手掛けるダビンチは、医師がモニターで映像を確認しながら、アームの先端についた”かんし”やメスなどを使って、患部を切除する医療機器。人間の手首以上の複雑な動きや、手ぶれの補正ができるのが特徴で、世界71カ国で使われている。
ダビンチ５は、10年前の機種と比べ、映像の解像度がおよそ４倍高くなったほか、器具で押し引きする感覚がセンサーを通じて医師の手にも伝わる機能などが追加されている。その結果、よりきめ細かい手術などが可能となり、患者の負担軽減につながることが期待されている。
22日は、大阪・天王寺区の大阪警察病院でダビンチ５による、70代の女性の直腸がん患者の手術が行われた。このほか同日、埼玉県、神奈川県でもダビンチ５を使った手術が実施された。

大成建設（本社：東京都新宿区）は７月18日、舗装時に埋設した電極を通じ、時速60kmで走行する電気自動車（EV）に無線で給電する技術を開発したと発表した。福島県田村市のグループの研究開発拠点に、無線給電できる道路を20ｍ設けて実証した。
従来の無線給電は車が停止した状態か、低速で走行する場合に限られており、高速走行車の給電は国内初という。同社はこの技術を活用し、”無線給電道路”として高速道路などへの採用を目指す。

国立がん研究センターなどのグループは７月14日、がんの治療薬の効果を高める腸内細菌を発見し、薬とともにマウスに投与することでがんを小さくする実験に成功したと発表した。グループは、薬の効果が低い患者に対する新たな治療法の開発につなげたいとしている。
同グループは免疫療法の薬で治療を受けたがん患者50人から便を採取し、薬の効果と腸内細菌の関係を調べた。その結果、薬の効果が高かった患者は「YB382」という腸内細菌が多いことが分かった。
そこで、がんのあるマウスから腸内細菌を取り除いたうえで、YB328と、薬の効果が低かった患者から採取した別の腸内細菌を薬とともに、それぞれ投与して比べたところ、YB328を投与したマウスではがんが小さくなった。これにより、グループはYB328が、がんの治療薬の効果を高めていると結論付けた。グループはYB328を使った飲み薬の開発につなげたいとしている。

全国で水道管が破損し、地表に水があふれる事故・被害が続出しているが、滋賀県草津市はこのほど、人工衛星を活用し、地下で起きた水道管の漏水を早期に発見する取り組みを６月から県内で初めて導入したと発表した。
これは人工衛星から地面に特殊な電波を照射し、地中で漏れた水道水特有の反射波のデータをAI（人工知能）が解析することで、水道管の漏水が疑われる地点を見つける仕組み。地下およそ３ｍ、半径100ｍの範囲で特定することができるという。
草津市によると、現地で探知機などを使った市内全域の水道管調査で５年かかっていたが、人工衛星を使うことで１年半に短縮できるという。市ではこの取り組みにより、効率的な修繕につなげたいとしている。

大阪大学医学部附属病院はこのほど、３つ子などを妊娠した場合、母体を守るため、人工的に胎児の数を減らす「減胎手術」の外来診療を開始したと公表した。公的な医療機関が減胎手術を念頭にした外来診療の実施を明らかにするのは初めてとみられ、同病院は妊婦が安心して手術を受けられる環境づくりにつなげたいとしている。
減胎手術は母体を守るため行われているが、国内ではルールが十分正母されておらず、一部のクリニックを除き、手術の実施を公にしていないという。同病院では３つ子以上の妊婦と、双子を妊娠し、重い合併症がある妊婦合わせて10人を対象に減胎手術の臨床研究を行ったうえで、今回外来診療を開始。これまでに２人の妊婦に対して手術を行ったという。