大林組（本社：東京都港区）とアイシン（本社：愛知県刈谷市）は６月13日、共同で大林組技術研究所（所在地：東京都清瀬市）でペロブスカイト太陽電池の実用化に向けて、交換が容易なファスナーを用いた取り外し式工法など大林組の開発した施工方法と設置方法で施工性の評価や発電量を検証する。

ミズノ（本社：大阪市住之江区）とカネカ（本社：東京都港区）は６月10日、屋内スポーツ用人工芝と充填材を共同開発したと発表した。水中でも分解されるカネカの生分解性バイオポリマー「Green Planet(R)」を使用、長期使用での摩耗などによって施設外に流出して、最終的に海に蓄積されるプラスチックごみの量を、従来製品の９割以上を削減したとしている。人工芝に生分解性素材を使用する事例は世界初という。

大阪大学などの研究チームは６月10日、がんへの免疫を妨害する細胞だけに働きかけ、免疫機能を回復させる新しい治療法を開発したと発表した。同チームは、がん細胞の周辺に存在し免疫細胞の働きを阻害する物質を生み出す「がん関連線維芽細胞（CAF）」に限定して、酵素の働きを抑える方法を考えた。
チームはたんぱく質の設計図である「メッセンジャーRNA」に結合し、酵素をつくる遺伝子の働きを抑える化合物を活用。CAFだけが持つ特殊なたんぱく質を目印とし、CAFにピンポイントでくっつくようにしたところ、正常な細胞に影響を与えずに狙い撃ちすることに成功した。マウスの実験ではがん細胞が小さくなることを確認した。研究チームは、転移性の大腸がんや膵臓（すいぞう）がんなど、治療が難しいがんへの治療法として期待できるとしている。

神戸大学大学院などの研究グループは、がんの深い部分にある細胞をリアルタイムで撮影することができる技術を開発したと海外の学術誌に発表した。この技術は、がんの基礎研究や抗がん剤の効果などを調べることに役立つことが期待される。
グループは、直径0.35ミリの光ファイバーを皮膚の上から差し入れ、内視鏡のように内部の細胞を撮影できる技術を開発した。マウスの実験では、抗がん剤の効果を数週間にわたって、繰り返し観察できたという。

大阪大学大学院の研究グループは、鉄分の不足がマウスの性別の決定に影響するとの研究成果を科学誌『ネイチャー』に発表した。グループによると、マウスのオスの精巣は「Sry」という遺伝子が活性化することでつくられ、その活性化には鉄分を使う特定の酵素が関係しているという。
そこで実験では、あらかじめ鉄分が少ないエサを与え続けたマウスに、この酵素を半分に減らす遺伝子捜査を行った受精卵を移植し、その後も鉄分を少なくした状態で出産させた。
その結果、遺伝的にはオスのマウスにもかかわらず、43匹のうち２匹が精巣ではなく卵巣があり、メスの体として生まれたという。グループは、鉄分の不足がマウスの性別決定に影響を与えたとみている。

ユニ・チャーム（本社：東京都港区）は６月５日、王子ホールディングス（本社：東京都中央区）と協働し、パームヤシ空果房（以下、EFB）を原料の一部に用いたEFB・パルプ混さ段ボール原紙の開発に成功したと発表した。この段ボールはユニ・チャームのインドネシア現地法人が製造する一部商品の梱包資材として採用する。同社が進めるSDGｓの取り組みの一環。

大成建設とユーグレナは６月５日、東京経済大学国分寺キャンパス第２期工事（施工：大成建設）で、CO2排出量を半分に抑える、ユーグレナの次世代バイオディーゼル燃料「サステオ」を建設機械や車両燃料として導入したと発表した。この燃料の建設現場への導入は国内初。
サステオは、軽油にHVO（水素化植物油、合成燃料）を51％混合したバイオ燃料で、CO2排出量を51％削減した、ユーグレナが開発した軽油代替燃料。国内経由の要求品質に適合しており、公道走行が可能なほか、既存の建設機械・車両にそのまま使用できる。

JR東海によると、リニア中央新幹線のシールドマシンを使った工事が６月２日、愛知県春日井市で始まった。トンネルの掘削作業は、山間部では爆破させて掘り進める方法が主流だが、都市部ではこの方法は取りにくい。
名古屋市中心部から春日井市にかけての19.8kmは、地表から最深100ｍのところにシールドマシンで円筒状のトンネルを掘り、車両が通る空間をつくる。この工法は地上への振動や地下水への影響が少ないとされる。

京都大学グループ、大阪の医薬品メーカー、東和薬品は６月３日、遺伝性のアルツハイマー病治療について、iPS細胞を薬の開発に応用する「iPS創薬」と呼ばれる手法で効果がみられた、パーキンソン病の既存の治療薬「ブリモクリプチン」にアルツハイマー病と関係する物質を減らす効果があることを見つけ、この実用化を目指し最終段階の治験を始めたと発表した。
グループはこれまで特定の遺伝性アルツハイマー病の患者を対象に治療を行ってきた。その結果、ブリモクリプチンを投与した患者は認知機能の低下など、症状の進行が抑えられる傾向があったという。そこで実用化に向けて、東和薬品が患者24人を対象にした最終段階の治験を５月から始めたことを明らかにした。
この最終治験は2028年３月まで行う予定で、有効性や安全性が確認できれば、治験が終了してから１年程度で国に承認申請したいとしている。