ニプロ(本社:大阪府摂津市)は3月21日。医療機器製造子会社、ニプロタイランドコーポレーション(所在地:タイ・アユタヤ県)で、血管留置針の製造自動化設備を追加導入したと発表した。
このほか、同社は海外の製造子会社、ニプロメディカルLTDA(所在地:ブラジル・サンパウロ州)および、PT.ニプロインドネシアJAYA(所在地:インドネシア・西ジャワ州)でも、設備の追加導入を予定している。追加導入するのは同社の生産技術センターがk始発したもので、血管留置針の自動組立・自動検査を行うことができる。東南アジアや新興国で血管留置針の需要が継続的に増加しており、さらなる生産力増強が求められているという。
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脊髄損傷 iPS細胞で機能改善 世界初の臨床研究 慶応大
慶応大などの研究チームは3月21日、脊髄損傷で体が麻痺した患者4人にiPS細胞(人工多能性幹細胞)から作製した細胞を移植した世界初の臨床研究で、2人の運動機能が改善したと発表した。
発表によると、患者は受傷後2〜4週間の18歳以上の4人で、受傷した首や胸から下の運動機能や感覚が完全に麻痺した。チームは健康な人のiPS細胞から神経のもとになる細胞をつくり、2021〜2023年、患者1人あたり約200万個の細胞を傷ついた脊髄に移植。患者は機能回復を促すリハビリなどを続けた。
移植の約1年後に有効性を検証した結果、運動機能の5段階のスコアが1人は3段階、1人は2段階改善した。残る2人もスコアは同じだったが、改善はみられたという。
チームは麻痺が固定した慢性期患者を対象にした治験を2027年に行う方針を明らかにした。脊髄損傷は交通事故などが原因で、国内の新規患者は年間約6,000人。慢性期の患者は10万人以上とされる。